大来洋一

研究業績A

2006.04~2007.03

(1)学術的論文(共著)

  • 大来洋一、エルビラ・クルマナリエバ「社会保障と老後のリスクと貯蓄」『季刊家計経済研究』No.72(2006年Autumn号)、98-105頁(2006年)。

(2)その他

  • 大来洋一、エルビラ・クルマナリエバ「貯蓄率と社会保障(年金)の関係についての実証的分析」、GRIPS Research Paper、No.I-2006-0005(2006年8月)。
  • 大来洋一、エルビラ・クルマナリエバ「傾斜生産方式は成功だったのか」、GRIPS Research Paper、No. I-2006-0008(2006年11月)。
2001.04~2002.03

著作
編・共著

  • 『世界貿易読本 第7版』、宮崎勇、丸茂明則、大来洋一編、担当部分第4章(p.109-144)、及び第7章第5節、(p.241-248)、(東洋経済新報社、2002年)
2000.04~2001.03

学会報告

  • The Second ICSEAD Workshop on Transition Economies in Central- Europe and East Asiaに参加。(場所:ハンガリー、Budapest, Main Building of the Academy of Sciences, 日時:2000年11月24、25日)(ICSEADは財団法人国際東アジア研究センター[北九州市、所長市村真一]の略)同ワークショップでペーパー”Industrial Policy and Post-War Economic Development of Japan-Can the Japan Inc. Model Be a Middle Course for Transition Processes?” を発表。 (このペーパーは日本語、英語で公刊予定のコンペンディアムに収録予定)
1999.04~2000.03

その他

  • ICSEAD Workshop on Transition Economies in Central-Europe and East Asiaに参加。
    (場所:(財)国際東アジア研究センター、〒803-0814 北九州市小倉北区大手町11-4)第3セッション”Facts and Lessons of Ten Years of System Transformation”(発表者:盛田常夫Nomura Research Institute, Budapest)のディスカッサント。同時に、参考ペーパー(”A Note on Transition Economy Based on  Japanese Experiences”)を提出(別添1)
  • 国際関係研究プロジェクトの5月11日の研究会で以下のペーパーを発表 “The Asian Financial Crisis and the Architecture of the International Financial System”(別添2)
1997.10~1999.03

(1)学術論文
単著

  • “Japan’s Fiscal Policy and the East Asian Financial Crisis”,Asia-Pacific Review,Spring/Summer 1999

(2)その他

  • 国際関係研究プロジェクト(第3回会合)での発表 「Japan’s Fiscal Policy and the East Asian Financial Crisis」, 政策研究大学院大学プロジェクト・センター,1999年2月24日
~1997.09

著書

  • 国際金融論(基礎経済学大系12) 共著 昭和51年8月 青林書院新社
  • 世界経済の読み方 共著 平成2年2月 有斐閣
  • 西太平洋新時代と日本-アジアの発展がに関係をどうか得るか日米関係をどう変えるか- 共著 平成3年7月 ジャパンタイムズ
  • 世界経済読本 共著 平成6年6月 東洋経済新報社

学術論文

  • 我が国の貯蓄率の分析と経済理論(上・下) 単著 平成5年夏号(通巻第19号P54~61)及び平成5年秋号(通巻第20号P60~67) 季刊 家計経済研究所(編集発行:財団法人家計経済研究所)

その他

  • 欧米での潜在成長力をめぐる議論 単著 昭和58年3月 ESP(編集協力:経済企画庁編集発行:経済企画協会)P28~34
  • マクロ経済政策の有効性の議論を巡って 単著 昭和59年2月 ESP(編集協力:経済企画庁編集発行:経済企画協 会)P24~31
  • 経済白書で使われてきた経済学 単著 平成2年6月 ESP(編集協力:経済企画庁編集発行:経済企画協会)P46~50

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