研究業績Ａ

2010.04～2011.03

(１)著　作（単著）

• 『人口減少時代の大都市経済 – 価値転換への選択』全293頁 (東洋経済新報社、2010年11月)

(２)その他

• 「人口減少社会は不都合か、問題はビジネスモデルの後進性」『エコノミスト』（毎日新聞社、2011年4月5日）
• 「持続可能な未来につなぐＣＳＲ 、人口減少高齢社会における日本企業のＣＳＲ」『Culture Energy & Life』（大阪ガス エネルギー文化研究所、2011年3月）

2009.04～2010.03

(１)著 作（単著）

• 松谷明彦編著『人口流動の地方再生学』（日本経済新聞社、2009年6月15日）全246頁（執筆分担計124頁）

(２)その他

• 松谷明彦「巻頭言・小麦と大豆の増産で集落の再生を」『農林水産政策研究所レビュー』No.32（農林水産省農林水産政策研究所、2009年7月）
• 松谷明彦「人口論から見る日本人の10年後・高価格化と技能への会議が人口減少時代の企業の在り方」『SQUET』（三菱UFJリサーチ&コンサルティング、2009年7月）

2007.04～2008.03

著作（単著）

• 『2020年の日本人―人口減少時代をどう生きる』全256頁（日本経済新聞社、2007年6月22日）

2006.04～2007.03

(１)学術的論文（単著）

• 「人口減少時代の政策展望」『アカデミア』第78号、4-8頁（市町村アカデミー）（2007年1月）。

(２)その他

• 「談論風発・小泉改革とは何だったか ―新たな「行政」見えぬまま―」『山陰中央新報』2006年9月26日朝刊

2005.04～2006.03

(１)単著

• 「Shrinking Population Economics – Lessons from Japan」(translated edition)（International House of Japan　2006.3）

(２)学会報告

• 大都市大災害軽減化特別プロジェクト，人口減少下の経済・社会，京都大学防災研究所，2005
• 日本フードシステム学会，少子高齢化の現状と将来，日本大学，2005

2004.04～2005.03

(１)著書（単著）

• 「人口減少経済の新しい公式－縮む世界の発想とシステム」pp. 261（日本経済新聞社，2004.5.20）

(２)学術的論文（単著）

• 「人口減少社会における地域開発の環境条件」（「地域開発」日本地域開発センター，2004.11）
• 「人口減少高齢化とその対応策」（「経済セミナー」日本評論社　2005.1）

(３)学会報告

• 「人口減少による日本経済の変質」（第12回日本公共政策学会（関東）研究会及び中央大学21世紀COEプログラムシンポジウム，2005.1.22）
• 「人口減少社会の社会基盤づくりをどうすすめるか」（社会情報システム学会シンポジウム，2005.1.28）

(４)その他

• 「出生率低下1.29 ，むしろ抜本的な高齢化対策が急務」（「エコノミスト」毎日新聞社，2004.6.29）
• 「経済教室－少子化と人口減少，システム再構築を急げ」（日本経済新聞，2004.8.3朝刊）
• 「人口減少ショック－マイナス成長時代へ」（「エコノミスト」毎日新聞社，2004.8.23）
• 「人口減少による経済縮小は不可避－急がれる経済社会システムの再構築－」（「NIRA政策研究」総合研究開発機構，2004.10）
• 「人口減少下の日本経済，地域経済」（「地銀協月報」全国地方銀行協会，2004.10）
• 「”経済縮小”前提に発想の転換を」（「日本経済研究センター会報」，2004.11）
• 「人口減少－日本経済の近未来・人口減少社会の姿」（「エコノミスト」毎日新聞社， 2004.12.28）

2003.04～2004.03

(１)学術的論文（単著）

• 「人口減少高齢社会における社会資本整備の前提条件」（博士論文　東京大学大学院工学系研究科社会基盤工学専攻　2004.1）
• 「人口減少高齢社会の都市設計における与件の変化について」（「区画整理」社団法人日本土地区画整理協会刊　2003.6）

(２)その他

• 「茨城県経済の基盤条件の変化とその対応」（「ARC」 財団法人常陽地域経済研究センター刊　2003.6）
• 「人口減少社会に向けて」（東京新聞「文化」， 2003.7.15)
• 「人口減少社会は怖くない ? 日本経済は自立力で繁栄する ? 」（「日本人のちから」東京財団刊　2003.10）
• 「”人口減” 視点欠く政策論争 ? 」（読売新聞「論点」， 2003.10.13）
• 「どうする年金，厚生労働省の見通しはあまりにも楽観的だ」（「論座」朝日新聞社刊　2003.12）
• 「増税国家と縮小経済，人口減少社会での二つの設計図」（「エコノミスト」毎日新聞社刊　2003.12.）
• 「2030年幸福のかたちが変わる，マイナス成長の豊かな社会」（「中央公論」中央公論新社刊　2004.2）

2002.04～2003.03

(１)著作
共著

• 「人口減少社会の設計」　（共著者 藤正 巖，中公新書，2002.6.25）

(２)学術的論文

単著

• 「人口減少と高齢化が地方の時代の到来を加速する」（週刊東洋経済　2002.8.31）
• 「人口減少高齢社会は地方の時代」（「財経詳報」 財経詳報社刊　2002.9.15）
• 「人口減少下の財政政策に係る諸問題」（少子高齢化研究会（座長手塚和彰）2003.3.14）
• 「労働力構造の変化がもたらす地域経済への影響」(「極大値後の社会」プロジェクト 2003.3.17)

(３)その他

• 「人口減少社会における社会資本整備」（「EAST TIMES」 東日本建設業保証(株)刊　2002.7）
• 「こわくない少子化時代」（「小児歯科臨床」 東京臨床出版刊　2002.8）
• 「人口が減少し高齢化すると国民生活は豊かになる」（「時局」 時局社刊　2002.10）

2001.04～2002.03

(１)学会報告

• 「金融政策と資源配分の最適性」GRIPS政策研究会　2001.12.8

(２)その他

• 「農業を軸に地方経済構造の改革を」『エコノミスト』2001.5.1
• 「人口減少社会における産業発展とは」『Re』 建築保全センター　2001.10

2000.04～2001.03

(１)学術的論文
単著

• 「Harrod-Domar及びSolowの成長モデルによる我が国経済の考察」（Grips Research Report Series 2000-001, 2000.10. 6）
• 「高齢社会における地方経済の自立に関する一考察」（Grips Research Report Series 2000-003, 2001. 3. 9）

(２)その他

• 「官民の非効率・過大投資が日本経済の構造的停滞を招いている」（エコノミスト　2000年4月18日号）

1999.04～2000.03

(１) 著作
(i) 編・共著等

• 「社会資本の未来」 第11章 社会資本の計画的整備の方策 ( p. 208-228, 社会資本整備研究会編、日本経済新聞社　1999 )

(２) 学術的論文
(i) 単著

• 「防災投資のあり方 – 資源配分の最適化とその達成手法」 ( 国土防災の適正水準に関する調査・研究、 日本土木学会 1999 )
• 「高齢化の前にやるべきことがある」 ( ウェルカム人口減少社会、政策研究大学院大学高齢社会シンポジウム　2000 )
• 「社会資本の計画的整備」 ( 21世紀初頭の財政政策のあり方、大蔵省財政金融研究所　2000 )

1997.10～1999.03

(１)学術的論文（単著）

• 「金融寡占化に結びつくビッグバン」、エコノミスト、1997.12.2（P36-39）
• 「公共事業を糾す」、エコノミスト、1998.1.6（P118-119）、1998.1.13（P102- 103）、1998.1.20（P92-93）1998.1.27（P92-93）
• 「公共サービスの拡大と企業社会からの脱却」、エコノミスト、1998.6.23（P76 -78 )

(２)学会報告

• 日本土木学会（総会 国土防災の適正水準に関する研究討論会） 「公共投資・国土防災の方向」、神戸大学、1998.10.4

～1997.09

著書

• 昭和49年度年次経済報告- 成長経済を超えて – 共著 昭和49年 8月 経済企画庁
• 昭和50年度年次経済報告-新しい安定軌道をめざして- 共著 昭和50年 8月 経済企画庁
• 学術論文
• 付加価値税と物価問題 共著 昭和48年 6月 調査季報昭和48年版(大蔵省大臣官房調査企画課刊行)
• 長期金利自由化の必要性 単著 昭和51年12月 金融財政事情12月号(金融財政事情研究会刊行)
• 欧米諸国の国債政策 単著 昭和53年 5月 ファイナンス5月号(大蔵省 刊行)

その他

• 国際会計基準の推進について 単著 平成 5年 7月 証券監督者国際機構WP1における基調演説