黒澤昌子教授

2010.04〜2011.03

学術的論文（単著）

黒澤昌子「米国におけるワーク・ライフ・バランス」RIETIディスカッションペーパーシリーズ110J-038 2011年3月

2009.04〜2010.03

（１）著 作

① 単 著

「就職活動と大学教育　やっぱり勉強は大事？」阿部正浩、松繁寿和編『キャリアのみかた』第4章所収（有斐閣、2010年2月）、63〜80頁

「能力開発の就業率・収入への効果」佐藤博樹編『働くことと学ぶこと―能力開発と人材活用』第4章所収（ミネルヴァ書房、2010年3月）81〜100頁

「職業訓練」樋口美雄編『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策6　労働市場と所得分配』第17章所収（慶應義塾大学出版会、2010年3月）、591〜622頁

② 編・共著等

黒澤昌子、阿部正浩「離職と転職　自ら会社を辞めるとき」阿部正浩、松繁寿和編『キャリアのみかた』第10章所収（有斐閣、2010年2月）、179〜196頁

黒澤昌子、原ひろみ「女性の就業継続と職場環境―学卒後三年間の仕事経験」佐藤博樹編『働くことと学ぶこと―能力開発と人材活用』第5章所収（ミネルヴァ書房、2010年3月）101〜145頁

（２）学術的論文（共著）

黒澤昌子、石井加代子「年金制度改正が男性高年齢者の労働供給行動に与える影響の分析」『日本労働研究雑誌』No.589、2009年8月、43〜64頁

（３）学会報告

黒澤昌子、原ひろみ、日本経済学会春季大会、「企業内訓練の実施規定要因についての分析」京都大学（2009年6月）

2008.04〜2009.03

学術的論文（編・共著等）

黒澤昌子、原ひろみ、樋口美雄「ハローワークのマッチング効率性についての分析：求職行動に着目して」33〜101頁（『マッチング効率性についての実験的研究』JILPT資料シリーズNo.40、第II部第2章所収、独立行政法人労働政策研究・研修機構、2008年5月）

黒澤昌子、原ひろみ「非正社員の能力開発」13-63頁（『非正社員の雇用管理と人材育成に関する予備的研究』JILPT資料シリーズ No.36、第II部所収、独立行政法人労働政策研究・研修機構、2008年7月）

阿部正浩、黒澤昌子「企業業績への影響」119〜137頁（佐藤博樹、武石恵美子編著『人を活かす企業が伸びる―人事戦略としてのワーク・ライフ・バランス』第7章所収、勁草書房、2008年11月）

2007.04〜2008.03

学術的論文（共著）

Atsuhito Toda, Masako Kurosawa, Yoshio Higuchi, “Overwork and Fertility Decline in Japan,” KUMQRP Discussion Paper Series, DP2007-032, pp.1-33, March, 2008.

2006.04〜2007.03

（１）学術的論文

① 単著

「民間企業における教育訓練の効果にかかわる調査研究のレビュー」『企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する研究結果』第2部所収、JILPT資料シリーズNo.13、7-20頁（（独）労働政策研究・研修機構）（2006年）。

「個人のOff-JT、OJTの受講を決める要因」『企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する研究結果』第3部第2章所収、JILPT資料シリーズNo.13、36-55頁（（独）労働政策研究・研修機構）（2006年）。

「シルバー人材センターでの活動と医療費との関係」『シルバー人材センター会員等の健康維持・増進に関する調査研究報告書』第4章所収、27-43頁（（社）全国シルバー人材センター事業協会）（2006年）。

「労働：すべての人が働きやすい社会に向けて」浅子和美・篠原聡一編『入門・日本経済』第3版第5章所収、159-189頁（有斐閣）（2006年）。

② 編・共著等

黒澤昌子・大竹文雄・有賀健「企業内訓練と人的資源管理策 ―決定要因とその効果の実証分析」林文夫編『経済停滞の原因と制度』第9章所収、265-302頁（勁草書房）（2007年）。

（２）学術的論文

共著

樋口美雄・黒澤昌子・石井加代子・松浦寿幸「年金制度改正が男性高年齢者の労働供給行動に与える影響の分析」『RIETIディスカッションペーパー』06-J-033、1-32頁（2006年4月）。

（３）学会報告

日本経済学会秋季大会、「両立支援と企業業績」（阿部正浩氏との共同執筆、阿部氏による報告）、大阪市立大学、2006年10月21日。

2005.04〜2006.03

（１）著作

「公共職業安定所の評価」，『「官製市場」改革』八代尚宏編著，日本経済新聞社，p.163〜186(2005年)（単著）

「資格と一般教育訓練の有効性：その転職成功に与える効果」，『労働市場設計の経済分析−マッチング機能の強化に向けて』東洋経済新報社，p.283〜308（2005年）（阿部正浩，戸田淳仁との共同執筆）

（２）学術的論文

「積極労働政策の評価−レビュー」『フィナンシャル・レビュー』財務省総合政策研究所編，第３号（通巻第77号）７月，p.197〜220（2005年）（単著）

（３）学会報告

日本経済学会春季大会，“Career crisis? The impacts of aggregate shock on entry-level labour market: Evidences from Thailand in 1997” 町北朋洋氏の報告へのコメント，於京都産業大学（2005年6月）

第47回日本老年社会科学会大会，「高齢者の就業実態と就業意欲」報告（シンポジウム「サクセスフルエイジングをどのように考えるか」），於東京国際フォーラム（2005年6月）

第11回労働経済学コンファレンス「若年労働市場の国際比較：日本の若年労働市場はどのように他国と異なっているのか」三谷直紀氏の報告へのコメント，於湘南国際村センター（2005年11月）

RIETI政策シンポジウム「年金制度が及ぼす雇用への影響と高齢者の実像」報告（「日本の年金制度改革：16年度改正の評価と新たな改革の方向性」樋口美雄氏との共同執筆）於経団連会館（2005年12月）

RIETI−DP検討会「年金制度改正が男性高年齢者の労働供給行動に与える影響の分析」報告（樋口美雄・石井加代子・松浦寿幸との共同執筆）（2006年3月）

2004.04〜2005.03

（１）学術的論文（共著）

「資格と一般教育訓練の有効性：その転職成功に与える効果」，RIETIディスカッションペーパーJ028，（阿部正浩，戸田淳仁との共同執筆）（2004年3月）

（２）学会報告

Japan Economic Seminar（Center on Japanese Economy and Business，Columbia Business School）“From Golden Eggs to Rotten Apples: Changing Landscape of the of the Market for New High School Graduates in Japan” by Ken Ariga氏へのコメント，The George Washington University (2004年4月)

Conference on education and training，“An alternative approach to estimate the wage returns to private sector training” by Hessel Oosterbeek氏へのコメント，京都大学（2005年1月）

（３）その他

「労働市場を通じた雇用保障に向けて」国民生活金融公庫「調査月報」p.34-39（2004年10月）

2003.04〜2004.03

（１）学術的論文

① 単著

「円滑な転職のための環境整備：知らせる仕組みと知る仕組み」，勁草書房『成長と人材−伸びる企業の人材戦略』佐藤博樹・玄田有史編著，p105〜134（2003年3月）

「公共職業訓練の収入への効果」No.514，5月号『日本労働研究雑誌』p.38〜49（2003年）

「市場圧力の浸透と能力形成のあり方」日本労務学会編『日本労務学会第33回全国大会研究報告論集』p.7〜24，（2003年7月）

② 共著

「生涯現役の危機〜中高齢期の就業状況の分析」（樋口美雄との共同執筆），ワールドプラニング出版『生涯現役の危機―平成不況下における中高年の心理』杉澤秀博，柴田博編（2003年10月）

（２）学会報告

日本労務学会第33回全国大会，「市場圧力の浸透と能力形成のあり方」報告（統一論題，シンポジウムA「経済学の視点から見た新しい雇用関係―企業内雇用制度に浸透する市場圧力」），日本大学（2003年7月）

日本経済学会春季大会，南山大学・岸智子氏の報告「企業による転職者の評価と中途採用賃金」へのコメント，大分大学（2003年6月）

GRIPS第7回昼食セミナー，「生涯現役の危機〜中高齢期の就業状況の分析」報告，政策研究大学院大学（2003年12月）

2010.04〜2011.03

科学研究費補助金「男女共同参画社会の進展が労働市場に与える影響」研究協力者（共同研究者：阿部正浩、太田聡一）（計画研究代表者：阿部正浩、基盤研究（B））

2009.04〜2010.03

科学研究費補助金「職場の生産性決定のマイクロエコノメトリックス」研究協力者（共同研究者：有賀健、大竹文雄、佐々木勝）（計画研究代表者：大竹文雄、基盤研究(B)）

科学研究費補助金「男女共同参画社会の進展が労働市場に与える影響」研究協力者（共同研究者：阿部正浩、太田聡一）（計画研究代表者：阿部正浩、基盤研究（B））

2008.04〜2009.03

科学研究費補助金「職場の生産性決定のマイクロエコノメトリックス」研究協力者（共同研究者：有賀健、大竹文雄、佐々木勝）（研究代表者：大竹文雄、基盤研究（B））

2007.04〜2008.03

科学研究費補助金（基盤研究(B)）「職場の生産性決定のマイクロエコノメトリックス」研究協力者（研究代表者：大竹文雄（大阪大学社会経済研究所））

2006.04〜2007.03

科学研究費補助金「職場の生産性決定のマイクロエコノメトリックス」研究協力者（共同研究者：有賀健、大竹文雄）（計画研究代表者：大竹文雄、基盤研究(B)）

2005.04〜2006.03

科学研究費補助金「訓練投資に関する実証研究」研究協力者（共同研究者：有賀健，大竹文雄）（計画研究代表者：有賀健「雇用・教育・社会保障におけるリスク分担と市場機能の実証分析」，特定領域研究「経済制度の実証分析と設計」領域番号604）

科学研究費補助金「競争と規制の経済理論分析」

2004.04〜2005.03

科学研究費補助金「訓練投資に関する実証研究」研究協力者（共同研究者：有賀健，大竹文雄）（計画研究代表者：有賀健「雇用・教育・社会保障におけるリスク分担と市場機能の実証分析」，特定領域研究「経済制度の実証分析と設計」領域番号604）

2003.04〜2004.03

（１）厚生労働科学研究費補助金（長寿科学総合研究事業）

「シルバー人材センターの評価研究」研究分担者（主任研究者：柴田博「高齢者における健康で働きがいのある就労継続の社会的基盤に関する研究」H13-長寿-027）

「働く意思と就業行動の分析」研究分担者（共同研究者：樋口美雄）（主任研究者：柴田博「高齢者における健康で働きがいのある就労継続の社会的基盤に関する研究」H13-長寿-027）

（２）科学研究費補助金

「訓練投資に関する実証研究」研究協力者（共同研究者：有賀健，大竹文雄）（計画研究代表者：有賀健「雇用・教育・社会保障におけるリスク分担と市場機能の実証分析」，特定領域研究「経済制度の実証分析と設計」領域番号604）

2010.04〜2011.03

（１）講義

計量経済学（2010年春大学期）

Introductory Microeconomics (2010年秋学期)

Labor Economics（2010年秋学期）

（２）論文指導

修士課程４名（地域政策プログラム、公共政策プログラム、Young Leaders Program、Economics, Planning and Public Policy Program　各1名：主査、すべて修士取得）

（３）その他

客員研究員指導1名

2009.04〜2010.03

（１）講義

計量経済学（2009年春大学期）

Introductory Microeconomics (2009年秋学期)

Labor Economics（2009年秋学期）

（２）論文指導

地域政策プログラム主査3名、Young Leaders Program主査1名、Public Finance Program主査1名、Economics, Planning and Public Policy Program主査1名（以上6名修士取得）

2008.04〜2009.03

（１）講義

計量経済学（2008年春大学期）

Labor Economics（2008年秋学期）

（２）論文指導

修士課程
1名（地域政策プログラム主査、修士取得）

博士課程
1名（副査、博士（開発経済学）取得）

2007.04〜2008.03

（１）講義

計量経済学（2007年春大学期）

Labor Economics（2007年秋学期）

（２）論文指導

2名（地域政策プログラム主査1名、修士取得。公共政策プログラム副査1名、修士取得）

2006.04〜2007.03

講義

計量経済学（2006年春大学期）

2005.04〜2006.03

（１）講義

計量経済学（2005年春大学期）

Microeconomics 1 (2005年秋大学期)

（２）論文指導

2名（地域政策プログラム，修士号取得）主査

（３）その他

Public Financeプログラム　フィールド・トリップ

Public Policy　プログラム　フィールド・トリップ

2004.04〜2005.03

（１）講義

計量経済学（2004年春大学期）

Microeconomics 1（2004年秋大学期）

（２）論文指導

竹内聡子（公共政策プログラム，修士号取得）

多田道之（地域政策プログラム，修士号取得）

村上佳子（公共政策プログラム，修士号取得，副指導）

Supattra Cherdchuchai（博士課程，副査）

2003.04〜2004.03

（１）講義

計量経済学（2003年春大学期）

Microeconomics（2003年秋大学期）

（２）論文指導

山下英和（公共政策プログラム，修士号取得）

2010.04〜2011.03

委員会

Public Financeプログラム・ディレクター

2009.04〜2010.03

（１）委員会

研究教育評議会委員

（２）その他

Public Financeプログラム・ディレクター

2008.04〜2009.03

（１）委員会

研究教育評議会委員

（２）その他

Public Finance Programディレクター

2007.04〜2008.03

委員会

研究教育評議会委員

修士課程委員会委員

Public Finance Program ディレクター（2007年9月から）

2006.04〜2007.03

委員会

Public Finance Programプログラム・ディレクター（2006年8月まで）

2005.04〜2006.03

Public Financeプログラム・ディレクター

2004.04〜2005.03

Public Financeプログラム委員会

2003.04〜2004.03

公共政策プログラム委員会

Public Financeプログラムディレクター補佐

2010.04〜2011.03

（１）他大学・研究所等における活動

委員会等

経済産業研究所「ワークライフ･バランス研究会」委員

（２）財団法人等における活動

役員，委員会

財団法人統計研究会労働市場研究委員会運営委員、座長

財団法人東京しごと財団理事

（社）全国シルバー人材センター事業協会評議員

雇用・能力開発機構運営協議会委員

労働政策研究・研修機構、厚生労働省委託研究「ジョブカートの現状と今後の方向性の検討のための研究会」委員

（３）審議会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

厚生労働省職業能力開発局「労働政策審議会職業能力分科会」臨時委員

厚生労働省雇用均等・児童糧局短時間・在宅労働課「今後のパートタイム労働対策に関する研究会」委員

2009.04〜2010.03

（１）他大学・研究所等における活動

委員会等

経済産業研究所「ワークライフ･バランス研究会」委員

（２）財団法人等における活動

役員，委員会

財団法人統計研究会労働市場研究委員会運営委員、座長

財団法人東京しごと財団理事

（社）全国シルバー人材センター事業協会評議員

雇用・能力開発機構運営協議会委員

労働政策研究・研修機構、厚生労働省委託研究「非正規労働者の様態に応じた能力開発施策に関する調査研究会」委員

（３）学会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

厚生労働省職業能力開発局「労働政策審議会職業能力分科会」臨時委員

総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員

人事院「公務員の高齢期の雇用問題に関する研究会」委員

2008.04〜2009.03

（１）他大学・研究所等における活動

委員会等

Member of the Background Questionnaire expert group for PIAAC (programme for the International Assessment of Adult Competencies), OECD, Paris.

内閣府経済社会総合研究所「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」委員

経済産業研究所「ワークライフ･バランス研究会」委員

（２）財団法人等における活動

役員，委員会

雇用・能力開発機構運営協議会委員

財団法人東京しごと財団理事

社団法人全国シルバー人材センター事業協会評議員

厚生労働省委託研究「非正規労働者の様態に応じた能力開発施策に関する調査研究会」委員、労働政策研究・研修機構

社会経済生産性本部「公的な職業紹介システム調査研究委員会」委員

（３）学会等における活動

財団法人統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

（４）審議会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

厚生労働省職業能力開発局「労働政策審議会職業能力分科会」委員

総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員

人事院「公務員の高齢期の雇用問題に関する研究会」委員

2007.04〜2008.03

（１）財団法人等における活動

役員，委員会

雇用・能力開発機構運営協議会委員

財団法人東京しごと財団理事

社団法人全国シルバー人材センター事業協会評議員

厚生労働省委任研究「ハローワークにおけるマッチング効率性の評価に関する研究会」委員、動労政策研究研修機構

厚生労働省委託研究「非正規労働者の様態に応じた能力開発施策に関する調査研究会」委員、労働政策研究・研修機構

（２）学会等における活動

財団法人統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

（３）審議会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

厚生労働省職業能力開発局「労働政策審議会職業能力分科会」委員

総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員

人事院「公務員の高齢期の雇用問題に関する研究会」委員

2006.04〜2007.03

（１）財団法人等における活動

役員，委員会

雇用・能力開発機構運営協議会委員

財団法人東京しごと財団理事

社団法人全国シルバー人材センター事業協会評議員

厚生労働省委託研究「ハローワークにおけるマッチング効率性の評価に関する研究会」委員、労働政策研究・研修機構

（２）学会等における活動

財団法人統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

（３）審議会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

「労働政策審議会職業能力分科会」委員、厚生労働省職業能力開発局

総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員

内閣府男女共同参画局調査課「能力開発・生涯学習に関する監視・影響調査検討会」委員

2005.04〜2006.03

（１）他大学・研究所等における活動

経済産業研究所（RIETI）ファカルティー・フェロー

（２）財団法人等における活動

雇用・能力開発機構運営協議会委員

財団法人東京しごと財団理事

(社)全国シルバー人材センター事業協会評議員

(社)日本経済団体連合会「経営労働政策委員会」アドバイザー

「地域医療財政とシルバー事業の係わりに関する調査研究」委員，(社)全国シルバー人材センター事業協会

厚生労働省委託研究「両立支援と企業業績に関する研究会」委員，ニッセイ基礎研究所株式会社

厚生労働省委託研究「企業の行う教育訓練の効果及び民間教育訓練機関活用に関する調査・研究会」委員，労働政策研究・研修機構

厚生労働省委託研究「ハローワークにおけるマッチング効率性の評価に関する研究会」委員，労働政策研究・研修機構

（３）学会等における活動

(財)統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

（４）審議会等における活動

神奈川県職業能力開発審議会委員

「労働政策審議会職業能力分科会」委員，厚生労働省職業能力開発局

総務省統計局「雇用失業統計研究会」委員

2004.04〜2005.03

（１）他大学・研究所等における活動

明治学院大学経済学部非常勤講師（演習担当）

（２）財団法人等における活動

雇用・能力開発機構運営協議会委員

財団法人東京しごと財団理事

（社）日本経済団体連合会「経営労働政策委員会」アドバイザー

「個人の選択を機能させた若年者の能力開発に関する研究会」委員，内閣府委託研究，みずほ情報総研株式会社

「両立支援と企業業績に関する研究会」委員，厚生労働省委託，ニッセイ基礎研究所株式会社

「能力開発個人調査に関する研究会」委員，経済産業省委託，みずほ情報総研株式会社

（３）学会等における活動

(財)統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

（４）審議会等における活動

「職業能力開発の今後のあり方に関する研究会」委員，厚生労働省職業能力開発局

「雇用政策研究会」委員，厚生労働省職業安定局

神奈川県職業能力開発審議会委員

「労働政策審議会職業能力分科会」臨時委員，厚生労働省職業能力開発局

2003.04〜2004.03

（１）他大学・研究所等における活動（非常勤講師）

明治学院大学経済学部非常勤講師（日本経済論，演習担当）

（２）財団法人等における活動（役員，委員会）

「シルバー人材センターの機能強化・拡充に関する委員会」（社）全国シルバー人材センター事業協会

財団法人　東京都高齢者事業振興財団理事

（３）学会等における活動

（財）統計研究会「労働市場研究委員会」運営委員

第10回労働経済学コンファレンス（於「わたしの仕事館」），プログラム・コミティー

（４）審議会等における活動

「今後の高齢者雇用対策に関する研究会」委員，厚生労働省職業安定局

「男女雇用機会均等政策研究会｣委員，厚生労働省雇用均等・児童家庭局

神奈川県職業能力開発審議会委員

「労働政策審議会職業能力分科会」臨時委員，厚生労働省職業能力開発局

2005.04〜2006.03

ジャーナリズムでの発言

「労働力調査の重要性」労働力調査通信（2005年10月）

2003.04〜2004.03

ジャーナリズムでの発言（活字メディア）

「公共職業訓練の効果測定と統計の整備」（単著）2003年9月，労働統計調査月報『視点』p.1

「労働市場の整備の必要性」（単著）2003年12月，中央職業能力開発協会『能力開発最前線３』中央職業能力開発協会編，第1部p.13〜22